リゾートバイト、リゾバ求人はリゾートジョブ

企業様画面TOPに戻る

当サイトresortjob.jpはリゾート専門求人サイトです。企業登録は無料です。

フォームに必要事項を記入して送信してください。企業登録＝求人広告作成ではないことにご注意ください。

ご不明な点等はお気軽にお問合せ下さい。

リゾートジョブ事務局 Tel：03-5282-7031　お問合せフォーム

施設・会社名: ※ここで入力された施設名が求人掲載ページに反映されます
（求人の掲載途中に施設名の変更はできません）
施設・会社名（フリガナ）
法人名: ※法人の場合は必須
事業内容
部署／役職名
ご担当者名
ご担当者名（フリガナ）
郵便番号: 〒－
都道府県
市区町村
丁目番地
請求書送付先: ※所在地と請求書送付先が異なる場合ご記入ください
電話番号
FAX番号
メールアドレス
メールアドレス(確認用)
パスワード: ※半角英数6～8文字で設定してください
ホームページアドレス

・広告掲載料のお支払いは、毎月末締め　→　翌月末日までに弊社銀行口座にお支払い頂きます。

・登録料は無料です。

・郵送にてご請求書を送付ます。

※御社既定のお支払いサイトがあり、上記のお支払いサイトで難しい場合はご相談下さい。

【　resortjobご利用規約　】

必ず規約に同意の上、ご登録下さい。登録完了時点で規約にご同意頂いたものと判断させて頂きます。

resortjobご利用上の規約

第一条（目的）
resortjobは求人企業と求職者のベストマッチングによる社会貢献を
最大の目的としています。

第ニ条（resortjobユーザー規約）
当規約は株式会社グッドマンサービス (以下事務局) が運営する求人
情報サービス[resortjob]（以下resortjob)を第四条所定の登録企業が
利用する際、及び登録企業以外の法人がユーザー登録をする際に適用されます。

第三条（ユーザー規約の変更）
a. 事務局は必要に応じてユーザー規約を変更することができます。
b. ユーザー規約の変更に際し、登録企業の承認は不要とします。

第四条（登録企業）
登録企業とは、事務局に対してresortjobへの登録を申し込み、
承認された法人を指します。

第五条（登録審査）
事務局は以下に定める場合にresortjobへの登録申請を却下します。
a. 登録フォームに虚偽の記載、記入漏れなどがある場合
b. 事業内容が公序良俗に反する場合
c. 事業内容が法律に反する場合
d. 求人以外の目的でresortjobを利用しようとしていることが明らかである場合
e. 登録した法人が実在しない、もしくは事業を行っていない場合
f. リゾート地の施設ではないと事務局が判断した場合
g. その他事務局が登録許可をするのが不適当と認めた場合

第六条（登録内容の変更）
登録企業は、登録内容に変更が生じた場合には速やかに事務局に
その旨を連絡する義務を負います。

第七条（警告、退会処分）
事務局は以下に定める場合に登録企業に対し、警告または
強制退会処分を行うことができます。
a. 当規約に反する行為をした場合
b. 求人以外の目的でresortjobを利用した場合
c. 公序良俗に反する行為があった場合
d. 法律に反する行為があった場合
e. 登録、掲載内容に虚偽がある場合
f. 求職者、応募者からクレームが寄せられた場合
g. その他事務局が登録企業として不適当であると認めた場合

第八条（ID、パスワード）
a. 登録企業はresortjobのID、パスワードを自己の責任で保管します。
b. 事務局は登録企業のID、パスワード失念、盗難による一切の責任を
負わないこととします。
c. ID、パスワードを第三者に譲渡・貸与することを禁じます。
d. ID、パスワードを失念した場合、または盗難された場合には速やかに
事務局にその旨を連絡する義務を負います。

第九条（個人情報の取り扱い）
登録企業はresortjobを通じて得た求職者の個人情報を第一条所定の
目的以外に利用することはできません。掲載された求人広告の著作権は
弊社の所有に属するものとします。

第十条（料金体系）
a. 求人広告の掲載は有料です(無料キャンペーン期間中は除きます。企業登録は無料です)
b. 求人広告掲載時の掲載の期間の短縮、変更、削除があった場合も規定の料金をお支払い頂きます。
c. 求人広告の掲載料金、オプションの利用料金は末日締め、翌々月末払い
銀行振込でお支払頂きます。なお振り込み手数料は登録企業の負担となります。

第十一条（求人情報の変更・削除）
事務局は自己の判断で求人情報を変更・削除することができます。

第十二条（免責事項）
登録企業がresortjobを利用することで生じた一切の損害については
事務局は責任を負いません。当サービスは採用や応募数等を保証する
ものではありません。

第十三条（サービスの停止）
事務局は、本サービスを円滑に運営していくため、
以下の場合に予告なくサービスの運用を停止することができます。
a. 火災・地震・停電・第三者の妨害行為などの場合
b. 定期保守・緊急保守の必要な場合
c. その他やむを得ない事情が発生した場合

第十四条（専属管轄裁判所）
事務局と登録企業との間で訴訟が生じた場合、東京簡易裁判所ないし
東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とします。

第十五条（規約の発効時期）
当規約は2005年6月1日より有効となります。